どんな検索エンジンでもよいが、それにより「塩沢由典」をページ検索して、出てきた項目を読んでみること。検索エンジンにより、多少はあるが１００項目以上はでてくるはずであり、極端に少ない場合は、他の検索エンジンまたは検索方法をもちいること。
「塩沢由典」名のサイト(ホームページの全体)しか見なかった人です。 ぺージまで検索すれば、240件のヒットがありました。
yahoo!には、カテゴリー、サイト、ページ、ニュース、辞書と種類分けがあります。 yahoo!では、これらを使い分けることが必要です。
宿題のなかに「検索エンジンにより、多少はあるが１００項目以上はでてくるバスであり、極端に少ない場合は、他の検索エンジンをもちいること。」と書いておきました。100件以内の人は、やはりちょっと注意して別の方法を試みるべきでした。
「塩沢由典」とふつうに入れて検索すれば、241件ヒットしました。
この検索エンジンのよさは、各項目の「キャッシュ」をクリックすると、関係の語句が色分けで表示されることです。なぜこのページが挙げれたか、理解に苦しまなくてすみます。ダウンロードに掛かる時間もすこし短くなります。
第３回講義の主題は、「物価と市場経済」(教科書第４章)です。このなかでは、「ディスインフレ」「デフレ」などおおくの鍵となる概念が出てきます。これらを調べるには、経済学辞典や経済用語辞典で調べる、参考書から見つける、人に聞く、などいろいろ名手段があります。
ウェブ上で、検索エンジンを使って調べるというのも、非常にいい方法です。いろいろ試してください。以下では、
「デフレ」「調整インフレ」「ターゲット・インフレ」について調べてみました。すべてyahoo! とgoogleのキャッシュを使いました。(５月２日)
たとえば、第２番目の『毎日新聞』３月１６日の記事には、次のようにありました。
定義の変更、その理由などが解説されており、教科書ではみつけられない情報となりました。
政府は１６日、日本経済がデフレ状態にあることを戦後初めて公式に認めた。同日発表した３月の月例経済報告にある「今月のトピックス」の中で「緩やかなデフレにある」ことを認めたほか、麻生太郎経済財政担当相も関係閣僚会議で説明した。
デフレの定義について政府は、従来の「物価下落を伴った景気後退」から国際基準に合わせて「持続的な物価下落」と改めた。国際通貨基金（ＩＭＦ）など国際機関や主要先進国の定義に沿って改定し、「持続的」については、２年間程度の物価下落が続いた状態を指すことにした。
デフレの定義を改めた背景には、主要先進国の中で日本だけが物価下落が続き、景気に悪影響を及ぼしつつあることがある。ただし今回は、物価下落幅が戦前のデフレのように大きくないことから、「緩やか」との表現を付け加えた。政府は新定義による緩やかなデフレは「昨年から始まっている」（内閣府経済財政担当）とみている。
持続的についてＩＭＦは２年間としており、実際、日本では、消費者物価指数が戦後初めて２年連続で下落しているが、デフレの認定にあたって政府は、ＧＤＰ（国内総生産）デフレーターや消費者物価指数などを重視する指標とする方針だ。
今回のデフレ認定にあたり政府は、公式には景気動向と無関係であることを強調している。しかし、物価下落と景気後退が連鎖的に進む「デフレスパイラル」への懸念が台頭しつつあり、政府部内にも「条件が厳しい旧定義でも今はデフレだ」（浜田宏一・内閣府経済社会総合研究所長）などの指摘が出ている。 【白戸 秀和】
googleで「デフレ」を検索すると、ここでも約18.800件のヒットとでました。 これもかなりの数ですが、５月に引いて最新の記事が３月１日だということには注意する必要があります。
「デフレ」という一般的タームでなく、もうすこし専門的な単語はどうでしょうか。 教科書から「調整インフレ」「インフレ・ターゲット」をgoogleで検索してみました。
P.Krugman"Japan's Trap"がトップに出てきました。教科書にも書いてあるとおり、日本における「調整インフレ論」を言い出した「元凶」ですから、これが出てくるのはなかなかすごい仕掛けですね。「上田はーロー」の「調整インフレ論とは何」はなかなかいい解説でした。
http://www.ueda-net.co.jp/hb/jpn/faq/market/faqchosei.html
こちらは約1.530件がヒットしました。なかみを読まなくても、記事の日付をみるだけで、こうした話題がなおいろいろなところで議論されていることがわかります。